セキュリティ専門家による脅威情報・ニュースをお届けしているトレンドマイクロ セキュリティブログの記事から、2019年8月に公開された記事の中から3本、ご紹介します。
複数の脆弱性を利用してルータやデバイスを狙うボット型マルウェアの新亜種を確認
2019年7月22日から2019年8月6日の間、トレンドマイクロが設置したハニーポットから注目すべき3つのボット型マルウェア「Neko」、「Mirai」、「Bashlite」の新しい亜種を確認しました。2019年7月22日に、Nekoの検体を確認して解析を開始し、翌週の2019年7月29日には利用する脆弱性が追加された亜種を確認しました。また、2019年7月30日にMiraiの亜種「Asher」、さらに翌週の2019年8月6日にはBashliteの亜種「Ayedz」が確認されました。 これらのマルウェアに感染したルータは、分散型サービス拒否（Distributed Denial of Service, DDoS）攻撃を実行するボットネットの一部として機能します。
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～正規を利用した隠蔽が進む～ 日本国内での標的型攻撃を分析
トレンドマイクロでは、2018年の1年間に確認した、日本国内における「標的型攻撃」に関しての分析を行いました。ネットワークに侵入する攻撃は、法人組織にとっては深刻な被害につながりかねない危険な存在です。トレンドマイクロのネットワーク監視の中では、3社に1社の割合で脅威の侵入可能性高として警告が行われており、そのうちの6割、全体で見ると5社に1社では遠隔操作が行われた疑いも検出されています。このような状況の中で、極力マルウェアを使用せず正規ツールやOSの標準機能を利用して活動を行う攻撃戦略が攻撃者の常套手段となってきていることがわかりました。
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仮想パッチによるパッチ管理と脆弱性対策
企業のオンラインインフラストラクチャが、分散化や、クラウド、モバイル、モノのインターネット（Internet of Things、IoT）といった技術の導入によって複雑化するにつれ、修正プログラム（パッチ）管理はさらに時間とリソースを消費する作業になりました。しかしながら、パッチの適用の先送りは、セキュリティ上のリスクをもたらす場合があります。消費者信用情報会社「Equifax」で発生した2017年の情報漏えいは、パッチの適用を先送りした結果セキュリティがどれほど脅威に晒されるのかを示す具体的な事例です。何百万という顧客の個人情報を露出してしまう結果となったこの事例は、最終的にはEquifaxがパッチを適用していなかったWebアプリケーションの脆弱性に起因していました。 この脅威が引き起こした状況が落ち着いた際、Equifaxは、英国の個人情報保護監督機関（Information Commissioner’s Office 、ICO）によって課された50万ポンド（2019年8月7日時点で約6千万円）の罰金に加え、最大4億3,900万ドル（2019年8月7日時点で約465億円）の経済的損失があったとの見積もりを発表しました。
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