セキュリティ専門家による脅威情報・ニュースをお届けしているトレンドマイクロ セキュリティブログの記事から、2019年1月に公開された記事の中から6本、ご紹介します。
標的型サイバー攻撃の兆候を掴む最適な対策とは？
2016年に大手旅行代理店で個人情報漏えい事故が発生した以降、標的型サイバー攻撃の被害事例はほとんど公表されておらず、一見すると標的型サイバー攻撃は沈静化しているように見えます。しかし、トレンドマイクロが法人組織に対して実施しているネットワーク監視においては、標的型サイバー攻撃による侵入が確認された法人組織の割合は2015年から継続して概ね「4組織に1組織」となっています。表面化はしていないものの、標的型サイバー攻撃は依然として国内法人組織にとって深刻な脅威となっていることが言えます。さらに、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）から公表された「情報セキュリティ10大脅威 2019」においても、昨年話題となったビジネスメール詐欺、継続して世界各国の法人組織で被害が発生しているランサムウェアを押さえ、標的型攻撃による被害が１位となっています。そして、トレンドマイクロでは、標的型サイバー攻撃において正規を隠れ蓑にした攻撃の隠蔽手口を確認しており、法人組織にとってこの脅威の検出が一層困難になっている傾向が明らかとなっています。
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「EMOTET」運用の仕組み：異なる役割を持つインフラストラクチャを交互に使用
2014年に初めて確認された「EMOTET」は、追加モジュールによってさまざまな不正活動を行う機能によって現存するマルウェアの中で最も悪名高いものの1つとなっています。米コンピュータ緊急事態対策チーム（US-CERT）は、2018年7月、EMOTETによる被害の修復に州および地方政府は事例あたり最大100万ドル（2019年1月28日時点で約1億1,000万円）を費やしたとする注意喚起を公開しています。
EMOTETの活動とインフラストラクチャに関する2018年11月のブログ記事（英語）に続いて、本記事では「不正な文書ファイルを利用した拡散」と「実行ファイルのパックおよびデプロイ」を別々のインフラストラクチャが担う多層的な運用の仕組みについて解説します。
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2018年「法人」を狙う三大脅威：仮想通貨流出とビジネスメール詐欺から考える今後の対策
本ブログでは、2018年1月～11月に発生したサイバー脅威から、2018年の脅威動向に関する速報を連載形式でお伝えしています。法人利用者を狙う脅威としては、①止まらない情報漏えい被害と漏えい情報を使用した攻撃、②取引所からの仮想通貨流出、③ビジネスメール詐欺 が三大脅威であると分析しています。第3回の今回は法人利用者に対する脅威の中から「取引所からの仮想通貨流出」と「ビジネスメール詐欺」から今後のセキュリティ上の課題を考えます。
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サイバー犯罪集団「Magecart」の新しい攻撃を確認、広告配信サービスを侵害しスキミングコードを注入
トレンドマイクロは、2019年1月1日、サイバー犯罪集団「Magecart」による活動の急増を検出しました。Magecartは、電子商取引（eコマース）サイトに不正なコードを注入し、ユーザが入力した支払い情報を窃取する攻撃で知られている集団です。トレンドマイクロは同集団の監視を続けてきましたが、これまで目立った動きは確認されていませんでした。
今回確認された攻撃では、277のeコマースサイトで、ユーザが入力した情報を窃取する「スキミングコード」（「JS_OBFUS.C」として検出）が読み込まれていました。調査の結果、このスキミングコードは対象のWebサイトに直接注入されていたわけではなく、フランスのオンライン広告企業「Adverline」が提供するJavaScriptライブラリに注入されていたことが判明しました。トレンドマイクロは迅速にAdverlineに連絡し、同社はフランスのコンピュータ緊急事態対策チーム「CERT La Poste」の協力を受けて直ちに必要な措置を講じました。
今回の攻撃を確認した時点で、トレンドマイクロの機械学習および挙動検出技術により、不正なダウンローダ（「Downloader.JS.TRX.XXJSE9EFF010」として検出）はプロアクティブにブロックされていました。
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無線リモートコントローラを介した産業用機械に対する攻撃可能性を実証
Radio Frequency（ラジオ波、RF）を使用する産業用リモートコントローラは、製造や建設、輸送など、さまざまな産業部門で産業用機械の制御に利用されています。過酷な使用に耐えるような頑丈な作りになっており、安全のために目立つ色が使われています。形状に基づいて分類すると、主に、ベルトに装着するタイプ、手持ちサイズ、ポケットサイズの3種類があり、ボタンやジョイスティックの数はさまざまです。基本的な仕組みは家庭用のリモートコントローラと同様です。リモートコントローラは、コマンドまたはボタン押下に対応したRFをトランスミッタ（TX）で送信し、ガレージの扉やクレーンのような制御対象機器がその信号をレシーバ（RX）で受信します。対象機器は受信した信号をコマンドとして解釈し、扉の開閉や荷物の吊り上げといった操作を実行します。
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2018年「法人」と「個人」の三大脅威：止まらない情報漏えいと漏えい情報の「再利用」
トレンドマイクロでは、2018年1月～11月に発生したサイバー脅威の動向から、法人利用者では１）止まらない情報漏えい被害と漏えい情報を使用した攻撃、２）取引所からの仮想通貨流出、３）ビジネスメール詐欺が、個人利用者では１）フィッシング詐欺、２）SMSを発端とする不正アプリ拡散、３）「セクストーション」スパムが2018年に発生した「三大脅威」であると分析しています。そしてこのような脅威動向の全体を通じて金銭に繋がる情報を狙う攻撃、特にクレジットカード情報や認証情報を中心とした個人情報を狙う攻撃が拡大する裏で、以前に漏えいした情報はまた別の攻撃に利用され新たな被害を招く、言わば「被害の再生産」の構図が明らかになってきたと言えます。
本ブログではこの2018年の脅威動向速報を連載形式でお伝えします。第1回の今回は法人利用者における脅威の中でも「止まらない情報漏えい被害と漏えい情報を使用した攻撃」として、法人利用者の持つ情報を狙う攻撃とその影響について分析します。
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