セキュリティ専門家による脅威情報・ニュースをお届けしているトレンドマイクロ セキュリティブログの記事から、2018年9月に公開された記事の中から4本、ご紹介します。


日本語の使用が確認された「ビジネスメール詐欺」、その背景に迫る

トレンドマイクロでは「ビジネスメール詐欺(BEC)」関連の調査を進める中で、日本語を使用した詐欺メールが複数の国内企業に着弾していたことを確認いたしました。トレンドマイクロが確認したものと同内容の日本語の詐欺メールに関しては、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)からの注意喚起が8月27日に公開されています。このIPAの注意喚起とトレンドマイクロの調査結果から、この7月に日本国内の企業に対する日本語を使用したBECの攻撃キャンペーンが行われていたことは明らかです。さらにトレンドマイクロの調査結果からは、言語を変えただけで同様の手口と考えられる詐欺メールがブラジルやギリシャの企業にも着弾していたことがわかりました。つまり、7月に確認された日本語の詐欺メールは、日本だけを標的としたサイバー犯罪者によるものではなく、世界的なBEC攻撃の一部であったと推測されます。
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IQYファイルを利用するマルウェアスパム、日本のみを標的に 50 万通拡散

トレンドマイクロは2018年8月上旬、Internet Query (IQY) ファイルを不正利用するマルウェアスパムの増加を確認し、8月8日のブログ記事にて速報いたしました。またその後の調査により、このマルウェアスパムが日本のみを標的としていたこと、そしてその活動内容が今年6月に検出されたリモートアクセスツール「FlawedAmmyy RAT」を送り込むマルウェア「NECURS」を拡散するスパムメール送信活動と類似していることを確認しました。サイバー犯罪者は構造ベースの検出方法を回避するため、一般的に単純なプレーンテキストの形式をとるIQY ファイルを利用しているように見受けられます。

今回の調査で、ボットネット「CUTWAIL 」から送信されるスパムメールにIQYファイルを悪用する手口が確認されました。このスパムメール送信活動は、特に日本のユーザを対象としており、「BEBLOH」(「TSPY_BEBLOH.YMNPV」として検出)あるいはURSNIF(TSPY_URSNIF.TIBAIDO)のいずれかのマルウェアを拡散しています。スパムメールは、「支払い」、「写真送付の件」、「写真添付」、または「ご確認ください」など、従来のソーシャルエンジニアリングの手法を利用して、ユーザが添付ファイルをクリックするように誘導します。このキャンペーン活動は2018年8月6日に検出され、同年8月9日には下火となりましたが、この期間内で約50万件のスパムメールの拡散が確認されました。
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すぐ役立つ!電子メールを利用した脅威への対策

ソーシャルメディアやインスタントメッセージの利用率が高まる一方、電子メールは依然として企業組織にとって重要なコミュニケーションツールとして利用されています。残念なことに、電子メールの普及は、サイバー犯罪者にとっても好ましい状況となっています。本記事では、4種類の電子メールを利用する脅威:スパムメール、フィッシング、なりすまし、ビジネスメール詐欺(BEC)について解説しています。
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「クラウド時代の認証情報」を狙いフィッシング詐欺が急増、2018 年上半期の脅威動向を分析

トレンドマイクロでは 2018 年上半期(1~6 月)における国内外の脅威動向について分析を行いました。過去数年にわたりサイバー犯罪の中心となっていた「ランサムウェア」の攻撃は 2018 年に入り急減。それと入れ替わるように「不正マイニング」を筆頭とする仮想通貨狙いの脅威が、日本を含め世界的に拡大しました。同時に日本では「フィッシング詐欺」の攻撃が急増し、過去最大の規模となりました。この半年間に起こったサイバー犯罪動向からは、2017年に起こった様々なサイバー犯罪の転換が更に明確になると共に、新たな傾向が明らかになってきたものと言えます。
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