セキュリティ専門家による脅威情報・ニュースをお届けしているトレンドマイクロ セキュリティブログの記事から、2018年4月に公開された記事の中から3本、ご紹介します。


ルータを狙う攻撃、ブラジルで発生

2018年4月16日(米国時間)、米国の国土安全保障省(Department of Homeland Security 、DHS)および「連邦捜査局(FBI)」、英国の「国家サイバーセキュリティセンター(National Cyber Security Centre、NCSC)」は、ルータや侵入検知システムなどネットワークインフラ機器を狙う攻撃について共同で警告を発表しました。これ以外にも Mirai や Hajime など「モノのインターネット(Internet of Things、IoT)」のデバイスを狙う攻撃の報道は跡を絶ちません。

現在、PC と周辺機器の接続、サーバ間あるいはサーバとクライアント間通信、ネットワークへの接続など、ますます接続しやすくなっている「コネクティビティ」な環境が定着しています。こうした環境を考慮すると、インターネットへの接続を念頭に設計された IoTデバイスが狙われるのも理解できるでしょう。そして、インターネットと企業ネットワークあるいはホームネットワークへの出入り口となるのが「ルータ」です。サイバー犯罪者は、企業や家庭のネットワークへの突破口として「ルータ」をまず狙ってきます。
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日本を狙う標的型サイバー攻撃キャンペーン「ChessMaster」、4月に確認された最新攻撃手法を解説

トレンドマイクロでは、ユーザを保護するためにサイバー攻撃の監視を行っています。その監視の中で、日本を狙う標的型サイバー攻撃キャンペーン「ChessMaster」の新たな活動をこの 2018年 4月に確認しました。ChessMaster は 2017年 7月から確認されている攻撃キャンペーンであり、当初は学術界、メディア、政府機関のような日本の組織を標的としてさまざまな攻撃ツールと手法を駆使した攻撃を行っていました。

利用する手口の巧妙さから当初推測された通り、ChessMaster はその後もツールおよび手法を変化させながら活動を続けてきました。以前の活動では、「ChChes」のような「Remote AccessTool(RAT)」を利用していましたが、2017年9月以降は新しいバックドア型マルウェア「ANEL(エイネル)」の利用を確認しています。今回も、複数の脆弱性を利用するANELの新たな亜種(「BKDR_ANEL.ZKEI」として検出)の利用が確認されました。
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日本にも流通する IoT デバイスで遠隔操作が可能な脆弱性を確認

インターネットに接続されたデバイスで確認されてきた大規模な攻撃から得られる知見は、「モノのインターネット(Internet of Things、IoT)デバイス」にも多くの脆弱性が存在するということです。今回トレンドマイクロが実施した調査でも、デバイスまたはサービスへの攻撃やボットネットの構築に利用可能な脆弱性が確認されました。

弊社は 、2017 年、世界中で利用されている IoT デバイスのセキュリティについて詳細な調査を実施しました。さまざまな地域の Amazon で販売され、日本市場でも広く利用されている製品を含む複数のデバイスを選択し、「遠隔でのコード実行(Remote Code Execution、RCE)」の可否を確認しました。その結果、予想以上のことが明らかになりました。
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